売却

売れない家の特徴とは?売却するための解決策を解説

売れない家の特徴

2025年8月26日

「なかなか家が売れない」と感じたことはありませんか?実は、売れない家には共通する原因があります。
価格設定が相場とかけ離れている、築年数が古く印象が悪い、立地や法的な制約などが原因で買主が敬遠することも多いのです。

本記事では、売却が長引く家の特徴と対策をわかりやすく解説します。
売却活動が思うように進まない方やこれから売却を検討している方に向けて、実践的な解決策をご紹介します。

売れない家の特徴とは?共通する原因を知ろう

不動産を売却しようとしても、思うように買主が見つからないケースがあります。売れない家にはいくつかの共通した原因があります。
ここでは「なぜ家が売れないのか?」という悩みを解決するために、代表的な原因を解説していきます。

売却価格が高い

売却価格が相場よりも高く設定されている場合、買主の検討リストにすら載らないことがあります。
インターネット上の検索条件で除外されることも多く、内覧希望者が集まりません。
特に、近隣に似た条件の物件が多い場合、高価格は不利に働くことが多いです。
不動産会社と相談し、周辺の成約事例や市場の動向を基に適正価格を見極めることが売却の第一歩となるでしょう。

築年数が古い家

築年数の古い家は、買主から敬遠されやすい傾向があります。
特に築30年以上になると、建物の老朽化や設備の古さが目立ち、購入後にリフォーム費用がかかることを懸念されがちです。
さらに、税制上の減価償却や住宅ローン控除の対象にならないケースもあり、買主にとっては不利な条件が重なります。
とはいえ、築年数が古くても、定期的にメンテナンスされている家や構造的にしっかりした物件であれば価値を見出してもらえる可能性はあります。
定期的にリフォームの実施や事前の住宅診断を行うと安心感につながります。

物件の状態や印象が悪い

家の第一印象は売却において非常に重要です。
内覧時に散らかった室内やカビ臭い空気、手入れされていない庭を見ると、購入希望者の印象は一気に悪くなってしまいます。
外観が古びていたり、雨漏りやひび割れが目立つなどの不具合も購入の決断を鈍らせる原因となります。
こうした問題に対しては、片付け・清掃・簡易的な補修で改善が見込めます。
また、必要に応じてハウスクリーニングやホームステージングを活用することで、魅力的な状態を演出し、買主の印象を高めることが可能です。

立地条件やエリアの問題も影響

立地は物件の価値を決定づける大きな要素です。
駅から遠い、商業施設が少ない、治安や災害リスクが高い地域などは、買主から敬遠されやすく、売却にも時間がかかる傾向にあります。
特に郊外や人口減少エリアでは、そもそも購入希望者が少ないため、競争力が下がってしまいます。
ただし、立地の弱点は訴求ポイントを工夫することで補えることもあります。
例えば「静かで自然が豊か」「車移動が前提の人に向いている」といった点を強調することで、特定層のニーズに訴求できる可能性があります。

耐震基準や法的制限も要注意

建物について、1981年に建築基準法が改正されて以降、新耐震基準を満たしていない建物は、地震に対する安全性の面で評価が低くなります。
こうした物件は、事前に住宅診断(インスペクション)を行い、必要な耐震補強や修繕を提案することで改善できるケースもあります。
建物について、購入後のリスクを明確にした上で、価格に反映することで納得感のある取引が可能になるでしょう。

不動産が売れるまでの日数目安

不動産を売却する際、「どれくらいで売れるのか」は多くの方が気になるポイントです。
スムーズな住み替えや資金計画を立てるうえでも、成約までの平均日数を把握しておくことは非常に重要です。

公益財団法人東日本不動産流通機構(REINS)の2022年データによると、中古戸建住宅が「登録から成約に至るまで」の平均日数は約79.0日、つまり約2-3ヶ月という結果が出ています。
なお、中古マンションは平均73.0日と、戸建よりも短い傾向が見られました。

ただし、これはあくまで平均であり、エリアや物件の状態、売却価格によって大きく変動します。
条件が良い物件では1ヶ月以内に成約するケースもある一方で、条件の悪い物件では半年以上かかる場合もあります。
データを目安に、売却のスケジュールを計画し、もし3ヶ月以上反響がない場合は、価格や販売方法の見直しが必要かもしれません。

参照元:首都圏不動産流通市場の動向(2022年)

売れない家を放置するとどうなる?

「そのうち売れるだろう」と家を放置してしまうと、知らないうちに大きな負担やリスクが積み重なってしまいます。ここでは、売れない家を放置することで生じる主な問題について整理し、それぞれのリスクを明確にご紹介します。

維持費・固定資産税の負担が続く

家を所有している限り、たとえ誰も住んでいなくても「固定資産税」や「都市計画税」などの税負担は毎年発生します。
特に築年数が古くなったり利用価値が乏しい物件でも、税額は所有地や建物の評価額に応じて課税されるため、一定の支出が避けられません。
また、マンションの場合には管理費や修繕積立金、戸建てでも水道・電気などの基本料金や防犯・防災対策にかかる維持費が発生します。
これらのコストを放置し続けると経済的に大きな負担となります。

経年劣化により資産価値が下がる

人が住んでいない住宅であっても、時間の経過とともに劣化は進みます。
人が住んでいない住宅は換気や清掃がされず、湿気がこもりやすくなり、カビの発生や木材の腐食、害虫の侵入が起きやすくなります。
さらに、設備の劣化や配管の錆びなども進行しやすく、再利用や販売のハードルが上がってしまいます。
これらの劣化が蓄積されることで、将来的な売却時には「修繕が必要な物件」として大幅な価格交渉を受けたり、そもそも購入検討すらされない可能性もあります。
資産価値を守るためには、定期的な管理と早めの対応が欠かせません。

空き家を放置すると行政指導のリスクがある

放置された空き家は、景観や安全性の観点から近隣住民にとって迷惑となる場合があります。
特に、屋根や外壁が破損していたり、雑草やゴミが放置されていると「特定空き家」として行政から指導を受ける恐れがあり注意が必要です。
空家等対策特別措置法に基づき、「特定空き家」に指定されると、固定資産税の軽減措置が解除されるだけでなく、最終的には行政代執行で解体され、費用を所有者が負担するケースもあります。
こうした事態を避けるには、「使っていないから」と放っておかず、なるべく早めに売却や活用法を検討しておくことが大切です。

参照元:空家等対策の推進に関する特別措置法

売れない家を売るための解決策

家がなかなか売れないときは、「なぜ売れないのか?」という原因を分析したうえで、具体的な改善策を実行しましょう。ここでは、売却をスムーズに進めるための代表的な解決策をご紹介します。

売却価格を見直す

価格は、購入希望者がまず最初にチェックするポイントです。
設定価格が相場より高すぎると、検索にも引っかかりづらくなり、興味を持ってもらう以前に「候補から除外」されてしまう可能性があります。
たとえ愛着のある物件でも、市場が求める適正価格に見直すこと重要になります。
適正価格を見極めるには、周辺エリアの成約事例や、同条件の競合物件との比較が有効です。
査定額は一社だけに頼らず、複数社の意見を聞くことで客観的な判断ができるでしょう。

家の清掃・片付けをする

「きれいに保たれている家」は、それだけで印象が良くなり、内覧者に安心感を与えます。
逆に、生活感が強く残っていたり、ホコリや汚れが目立つと、「管理が行き届いていない」と判断されてしまう可能性もあります。
特に注意したいのが、玄関・リビング・キッチン・浴室などの生活導線上にある場所です。
これらの場所を中心に、丁寧に掃除・整理整頓を行いましょう。
また不要な家具や私物は可能な限り減らし、広さや明るさをアピールできる空間づくりを意識するのも効果的です。

写真を撮り直して、魅力的な写真を掲載する

物件情報を見る際、最初に目に入るのが「掲載写真」です。
暗い写真や散らかった部屋の画像では、良い印象を持ってもらえません。
逆に、明るく広々と見える写真は買主にも魅力的に映るため、内覧希望者の増加につながります。
自然光を活かした時間帯に撮影すること、広角レンズを使用して空間の広がりを伝えることなど、写真の質を上げることで物件の魅力を最大限に引き出すことができます。
必要であれば、不動産会社などのプロに依頼するのもおすすめです。

それでも売れない時の最終手段

売却活動を続けてもなかなか買主が見つからない場合、従来の方法とは異なるアプローチを検討する必要があります。ここでは、どうしても売れない家を手放すための「最終手段」として検討すべき選択肢を3つご紹介します。

不動産会社に直接買い取ってもらう

買主を探す通常の仲介売却とは異なり、不動産会社が物件を直接買い取ってくれる方法です。
「買取」なら現金化までが早く、条件が合えば1〜2週間ほどで取引が完了することもあります。
ただし、相場より2〜3割ほど安くなるケースが多いので、価格には注意が必要です。
市場に出して長期間売れ残るよりは、早期の現金化を優先したい方には適した選択肢といえるでしょう。

解体して更地として売る選択肢

建物が老朽化していたり、使用用途が限定的な間取りである場合は、「建物付き」で売るよりも、「更地」にして販売した方が需要が高まるケースがあります。
特に、新築を考えている購入者にとっては、更地のほうが余計な手間がなく魅力的です。
ただし、解体費用が数十万〜百万円以上かかる可能性があることや更地にすることで固定資産税の軽減措置がなくなり、税負担が増える点には注意が必要です。
エリアの需要や、買主のニーズをよく見極めたうえで判断するようにしましょう。

売却に強い不動産会社に相談する

売却がうまくいかない場合は、不動産会社の選び方を見直すことも重要です。
地域や物件種別によって得意・不得意があり、対応力に差が出ることがあります。
売却実績が豊富で、販売戦略の提案力がある不動産会社であれば、さまざまな顧客との接点があり成約の可能性も高まります。
一括査定サービスなどを活用して、複数の会社から比較検討するのも効果的な方法です。

不動産売却のご相談はMyアセット

「家がなかなか売れない」「価格の見直しや対策をしたのに効果がない」といったお悩みは、専門家の視点で原因を見極め、戦略を立てることで解決できる可能性があります。
Myアセットでは、豊富な売却実績とノウハウをもとに、お客様の物件に合わせたきめ細かな売却サポートを提供しています。
相場調査から販売戦略の立案、買取相談まで、一貫して対応いたしますので、売却が長引いてお困りの方は、ぜひ一度Myアセットへご相談ください。

まとめ

売れない家には「価格設定が高すぎる」「築年数が古い」「物件の印象が悪い」など、いくつかの共通する特徴があります。
また、放置していると維持費の負担や資産価値の低下、行政指導のリスクもあるため、早期に原因を見極め、価格の見直しや清掃、写真の改善など具体的な対策が必要です。
それでも売れない場合は、買取や更地化、信頼できる不動産会社への相談といった最終手段も検討しましょう。
状況に合わせて柔軟に動くことが、売却をスムーズに進めることができます。